純米大吟醸酒祭り

ソファへのこだわり

私はソファの様々な条件を持っています。背もたれの高い足場、比較的凹んで、革ではない、等。これだけの条件に合うソファはあまりないので、家具を置いている店を何件か報告に戻ります。振り返って自分の好きなソファに出会った時はとても嬉しいです。妥協しないで良かった、とも考えています。
ベッドを使用する場合はマットレスの上にベッドパッドを敷く必要があります。ベッドパッドを敷くことで寝ている間に、体から出る汗などの湿気を吸収することができます。シートはフラットタイプとボックスタイプがあるが、ベッドパッドとマットレスを包み込むようにかける場合には、ボックスタイプの方が使いやすいと思います。
　大相撲の野球賭博事件で、警視庁組織犯罪対策３課は２６日、阿武松（おうのまつ）部屋の元幕下力士、山本俊作容疑者（３５）＝０６年５月引退＝ら４人が予想や賭け金を取りまとめていたとして、賭博開張図利と同ほう助容疑で逮捕した。一方、１０年７月に解雇された前大嶽親方（４３）や元大関・琴光喜関（３４）ら賭博客だった力士らについては今後、単純賭博容疑で書類送検する方針。角界を揺るがした一連の事件で、賭博容疑による立件は初めて。組対３課は賭博の利益が暴力団側に流れていた疑いがあるとみて全容解明を進める。

【写真で振り返る】角界野球賭博問題

　捜査関係者によると、他に逮捕されたのは、事件当時は阿武松部屋の現役力士だった▽元幕下の藪下哲也容疑者（２９）＝１０年９月引退▽元幕下の古市満朝被告（３８）＝恐喝罪で公判中＝の弟で元十両の古市貞秀容疑者（３４）＝同９月解雇＝と、古市容疑者の母米子容疑者（６３）。

　逮捕容疑は０９〜１０年、客の力士ら１０人前後にプロ野球公式戦で勝ちチームを予想させ、百数十万円の利益を得たとしている。

　日本相撲協会の調査や捜査関係者によると、山本容疑者ら力士３人は実質的な胴元として携帯電話のメールで賭博の賭け率などに差を付ける「ハンデ」を客の力士らに送信。試合の勝敗予想を受け付け、「寺銭」（場所代）として勝ち金の１割を得ていたとされる。古市米子容疑者は賭博金の管理をしていたという。

　これまでの捜査で、山本容疑者が野球賭博を阿武松部屋に持ち込んだことが判明。その後、客だった古市、藪下両容疑者が胴元として独立したという。さらに、横綱・白鵬関らと契約していたトレーナーを胴元とするルートもあった。協会は親方や力士ら約３０人が野球賭博に関与したと認定したが、ほとんどがこの４ルートで賭博をしていたとみられる。

　元琴光喜関は山本容疑者のルートで賭博を重ねていた。０９年１２月に勝ち金の請求を巡るトラブルが起き、古市被告や暴力団組員が逮捕・起訴された。【川崎桂吾、前谷宏】

　◇ことば　賭博開張図利罪

　刑法１８６条で賭博をさせる場所を開設し、利益を図ろうとすることを禁じている。罰則は懲役３月以上５年以下で、主に胴元が取り締まりの対象。場所代や勝ち金の一部から胴元が得る金は「寺銭」と呼ばれる。賭博をした客については単純賭博罪は５０万円以下の罰金、常習賭博罪は３年以下の懲役が科される。


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　◇７日から訓練
　実弾射撃訓練を行うため、在沖縄米海兵隊の本隊約１４０人が１日、陸上自衛隊日出生台演習場に到着した。演習場前では訓練に反対する地元住民ら約１３０人が、反対集会などを開き抗議した。
　海兵隊員は昼、３台のバスで到着。住民らは「海兵隊は武器を持って帰れ」などと抗議の声をあげたが、大きな混乱はなかった。訓練を監視しているローカルネット大分・日出生台の浦田龍次事務局長は「厳しい監視の目を向け、抗議していく」と話した。
　射撃訓練は７〜１３日のうち５日間の日程で行われる。【佐野優】

２月２日朝刊

　北沢俊美防衛相直轄の防諜部隊「自衛隊情報保全隊」が、陸自ＯＢの佐藤正久自民党参院議員らの講演を監視していた問題で、空自ＯＢの宇都隆史参院議員の会合でも保全隊が潜入調査していたことが分かった。佐藤氏が２６日に証言した。自民党は、参院への問責決議案提出を視野に北沢氏らを追及する構え。

　参院自民党は２６日、国会内で「言論弾圧通達検討プロジェクトチーム（ＰＴ）」の会合を開いた。ここで佐藤氏は、昨年１２月１１日に香川県善通寺市で開かれた宇都氏の国政報告会に保全隊員がいたことを証言。「現職自衛官には案内を出していないのに１人だけ保全隊員がいた。監視していないと言いながらやっている」と指摘した。

　防衛省所管の社団法人主催の賀詞交歓会で谷垣禎一自民党総裁が出席を遅らせるよう要請された問題も議題となった。防衛省側は、主催者から来賓あいさつの順番の問い合わせを受け、谷垣氏を後回しにするよう求めたことを認めたが、通達との関連性は否定した。

　一方、小池百合子自民党総務会長は２６日の衆院代表質問で、保全隊問題と昨年１１月の防衛事務次官通達問題との関連を指摘し「（旧ソ連の）スターリン時代を想起させる。何より憲法違反だ」と通達撤回を求めた。菅直人首相は「保全隊の活動は適切な方法で行われており、思想および信条の自由を侵すことはない。通達は民間人の言論を統制するものではなく撤回する考えはない」と答弁した。

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