Jan 18, 2011

彼は奮発誕生日プレゼント

遠距離恋愛で付き合っていた彼。誕生日当日に会うのは難しかったので、よくメールでプレゼントをしました。一番喜んでもらえるのが、彼が好きだった野球選手の記念アイテム。その年のメジャーリーグで活躍していたあの選手のチームが優勝、記念品が色々と発売されていました。彼に秘密記念ボールの盾などを送信すると、、涙声で電話がかかってきてびっくりプレゼントは大成功。高価な贈り物をした翌年に、その彼と別れてしまいましたけどね。
コスプレは、現在日本全国で非常に流行しています。その中でも、秋葉原という街は非常にコスプレ好きが集まる場所です。一般人がコスプレをしているところもあれば喫茶店で働いている人がコスプレでもあります。マッサージ店の店員がコスプレを着ているところも、このセールスマンを目的に来る人も多いようです。
 イグニッションワンジャパンは、リスティング広告の統合管理・最適化ツール「SearchIgnite」と行動ターゲティング技術を応用したサイト最適化・アクセス解析ツール「Netmining」を新ブランドとなる「IgnitionOne」へ統合した。 

 広告管理では、リスティング広告の膨大なキーワード数を一元管理し、ルールベースでの自動入札、ポートフォリオ理論に基づく入札最適化が可能。また、Facebook広告の管理機能、RightMedia Exchange、DoubleClick Ad Exchangeなどと連携するDSP(デマンド・サイド・プラットフォーム)としての機能を拡充している。このほか、行動ターゲティングによる最適化、効果計測・アクセス解析も充実している。

 今回のブランド変更にともなって、社名を「株式会社サーチイグナイト ジャパン」から「株式会社イグニッションワンジャパン」に変更している。

【関連記事】
サーチイグナイト ジャパン、レポート機能を大幅に強化した「SearchIgnite」新バージョン
セプテーニとサイバーエージェント、リスティング広告自動入札ツール「SearchIgnite」展開
米インターネット広告、2010年売上高は過去最高の260億ドル


シャープは4月15日、台湾メーカーのAU Optronics Corp.(AUO)との間で、液晶関連特許を相互利用することが可能となるクロスライセンス契約を締結したことを発表した。

シャープは今年1月にAUOを米国デラウエア州地方裁判所に特許侵害で提訴。AUOはシャープを逆提訴し係争中となっていたが、今回のクロスライセンス契約の締結により両社は、「係争中のすべての法的な措置を取り下げる」ことになるという。

[マイコミジャーナル]

【関連記事】
シャープ、台湾メーカーを液晶特許で提訴
シャープが2012年度採用計画発表 - 国内は2割減の250人、海外は400人
シャープ、オフィスショールーム「オフィスソリューションスタジオ」開設
シャープ、新型高効率単結晶Si太陽電池の量産をグリーンフロント堺にて開始
主なIT関連企業による東北関東大震災義援金の一覧


富士キメラ総研は4月15日、データセンターサービス市場の調査結果を発表した。それによると、2015年における同市場の規模は2010年比で25%増の1兆5022億円になると予測されている。

この調査は同社が2010年12月〜2011年2月の期間にて、ホスティングサービスやコロケーション、SaaS、通信回線、運用サービスなどを提供する事業者やユーザー企業に対して行った面接取材や関連文献、アンケート調査などの結果をまとめたもので、戦略分析の対象となっている主要データセンター事業者は29社となっている。

同調査によれば、2010年のデータセンターサービス市場は1兆2020億円(前年比3.6%増)とされ、今後は新規案件が市場を牽引することによって2015年にはこれが1兆5022億円になると予測されている。

同社はこの数値について、「震災の影響でデータセンターへの移行を進める企業なども多く見受けられることから、市場は当初の予測を上回ると見られる」としている。

事業者側の動向について同社は、「価格下落が続く中、より付加価値化した展開の重要性が増している」とし、マネージドサービスやIaaSやPaaSといったクラウド型のサービスに注力している傾向があると分析。各事業者がこれによって収益性の向上を図ろうとしている状況であるとの見解を示している。

なお、今回の調査で判明したユーザー視点でのデータセンターの選定理由としては、「安全性」(安定稼働やセキュリティ対策の充実度などを含む)が最も重視される項目となっており、次いで重要な項目は「取引実績」という結果となった。

[マイコミジャーナル]

【関連記事】
2014年のデータセンタービジネスは1兆5550億円規模に - 2009年比で34%増
2008年の国内SaaS/PaaS市場は708億円、中規模市場が牽引
2009年度企業・団体向けパッケージソフトの国内市場はマイナス成長に
2012年度のSaaS市場規模は2,429億円 - 富士キメラ総研調査


NTT東日本は4月15日、東日本大震災による被災地域の教育委員会と学校を対象として、グループウェア機能などによる情報共有を実現する校務処理支援システムを無償提供すると発表した。

同社が無償提供を行うシステムの「グループウェア機能」で提供される機能は、スケジュールや掲示板、回覧板、学校日誌、電子メールで、加えて教職員名簿や学籍情報、クラス、授業時数、教科といった学校に必要とされるデータの管理機能も提供される。

同システムは学校や教育委員会のPC端末からVPN経由でアクセスして利用する形態となっており、利用条件としてはInternet Explorer 6.0以上がインストールされたPC端末とインターネットアクセス環境(光アクセス回線が推奨されている)となっている。

今回の無償提供対象となる利用料はシステム利用料と初期設定工事費の2つ。インターネット回線の利用料は別途必要。無償提供期間は2012年3月31日まで。

なお、今回の無償提供施策にはエクスジェン・ネットワークスとエヌ・ティ・ティ エムイー、東日本システム建設、ユニアデックスが協力企業として参画している。

[マイコミジャーナル]

【関連記事】
NTTグループの無料開放の公衆無線LANエリア、青森県や秋田県などが追加
NTT東日本、災害用ブロードバンド伝言板(web171)の運用を開始
携帯電話各社が災害用伝言板サービスを開始、公衆電話は無料に
NTTとNTTPC、クラウド型ネットワークカメラ・サービスを提供
NTT東西、IPファクス対応の中小向けデジタルフルカラー複合機


Posted at 16:07 in World | WriteBacks (0) | Edit
WriteBacks
TrackBack ping me at
Post a comment

writeback message: Ready to post a comment.