Apr 04, 2010
これからの時代は、IDカードが必須となる。
IDカードを採用している会社は多い。計算値はアルバイト従業員もいるかだ。レジ入力業務を開始する前に、首からぶら下げているストラップのカードホルダーにIDカードが入っている。それを計算する検索すると、本人のIDで計算が立ち上がる。複数の場所でIDカードが存在し、需要は増加する。公共料金のお支払いはクレジットカードにするととても便利だと思います。公共料金の支払いを送金してしまいますと、毎月のお振込みを忘れてしまうことがあります。公共料金の支払いをクレジットカードにすると、自動的に口座から引き落としされるので、時間がかからないので、忘れる心配がありません。
STI(スバルテクニカインターナショナル)は2月18日、SHフォレスターC型用スポーツマフラー(部品番号:ST44300PF010)を発売した。価格は、12万5000円。
このスポーツマフラーは、SHフォレスターC型(2010年10月〜)の新型FB20 2リッター自然吸気エンジン車およびEJ25 2.5リッターターボエンジン車に適応する製品。テールパイプは、φ100の両側出しで、テールパイプ部には厚肉ステンレス製スラッシュカットを採用。
排気音のサウンドチューニングには徹底的にこだわり、運転席だけでなく後席を含む室内のどの位置でも、心地よいボクサーサウンドを実現したと言う。
【Car Watch,谷川 潔】
日立建機 <6305> 2104 −5
6日ぶりに反落。野村證券は、同社のレーティング「2」を継続し、目標株価は従来の2160円を2250円に引き上げた。12年3月期予想基準PER(のれん償却を除く)は16倍でコマツ(6301)の同13倍と比べて割安感は乏しくレーティング「2」とするが、利益は回復が予想され、モメンタムは上向きであるという。コマツに比べて低い利益率が上昇することなどで12年3月期の利益がさらに増加する見通しとなれば、投資魅力が高まると指摘。
三菱地所 <8802> 1692 −27
3日ぶりに反落。JPモルガン証券は、同社の投資判断「Overweight」、2011年11月までの目標株価2200円を継続した。2月17日、三菱地所は、平和不動産と資本・業務提携すると発表。業務提携を通して、日本橋兜町地区(東京証券取引所が立地)の再開発でお互いに協力していく。三菱地所にとっては、新たなエリアへの参入となり、ポジティブであると考えるという。
住阪セメ <5232> 223 ±0
大和CMは、同社の株式レーティングを従来の「3」から「2」へ格上げした。PER等の収益性指標からは割安感がないものの、10年12月末実績PBRは0.69倍と1倍を大きく下回っていると指摘。生産体制の再構築に伴い、セメント事業の収益力が一段と強化される可能性が出てきており、光電子・新材料事業等の収益も想定を上回るペースで回復しているという。業績モメンタムの改善を織り込む形で、株価がPBR1倍程度まで上方水準訂正する可能性が高まったと大和証券CMでは判断しているもよう。
日本ガイシ <5333> 1505 +43
4日続伸。クレディ・スイス証券は、同社の業績予想を上方修正し、目標株価を従来の1500円から1800円に引き上げ、投資評価「OUTPERFORM」を再強調した。自動車市場の回復と排ガス規制強化の流れにより、従来CS想定以上に利益成長が続く見通しだという。12年3月期以降は大型車向けコージェライトDPF・大型担体が業績牽引役になると指摘。11年3月期業績の上方修正や自動車市場好調のニュースなどが株価上昇のカタリストで、ネットキャッシュである同社は10%程度の自社株買いを行う可能性があることにも注目したいとも。
デジタルガレージ <4819> 359500 +32000
大幅続伸。いちよし経済研究所は、同社のレーティング「A」を継続し、フェアバリューは従来の28.7万円を41万円に引き上げた。同社のソーシャル・メディア分野への事業シフトの成果が、顕れ始めているようだという。ソーシャルメディアによるマーケティングを積極化している企業から企画・制作・運用などの受託案件の受注が本格化しているほか、「twitter(ツィッター」関連もサイトリニューアルの実施により収益性が向上しているそうだ。また、米SharesPostなど未公開株市場の活況を背景に、海外投資案件の収益化が図り易くなっている点も追い風となっているようだとも。
岡野バルブ <6492> 763 −2
反落。コスモ証券は、同社の投資判断新規「A」、同社が持つ中期的な業績成長性や株価指標などから判断して、目標株価を1000円としてカバレッジを開始した。今後は内外で建設が続く原子力発電所向けバルブの納入と定期修理が同社業績を拡大させる点を注目したいという。東京電力(9501)などが国内で、今後10年〜15年で10基程度の原発を新設するほか、ベトナムやトルコなど合計10基程度の案件が予想され、国内の重電メーカーが同社へ継続的な案件を発注する可能性が高いと指摘。同社業績は中期的な飛躍の時期を迎えたと考えるという。(編集担当:佐藤弘)
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1月28日レーティング情報:モルガンスタンレー証券
スズキが創立60周年記念事業として基金を寄託して設立したスズキ財団は2月18日、全国の大学などの研究機関から応募のあった助成申請に対して、2010年度の科学技術研究助成、課題提案型研究助成として計35件、5588万円の助成を決定した。他の助成とあわせた助成総額は6530万円となる。
[関連写真]
今回の科学技術研究助成は、生産関連技術が高信頼性化を目指した自動車用アルミニウム合金/鋼接合部の微小領域特性評価に関する研究など4件。環境・省エネルギー関連技術が電気自動車(EV)、プラグインハイブリッドカー(PHEV)の駆動系・充電器におけるキャパシタの活用と制御方法の研究など8件を選んだ。
計測・制御・解析関連技術は構造軽量化を目指した縫合繊維強化複合材料のマルチスケール解析シミュレーションの開発など4件、材料関連技術が車載ヒータ用非鉛・非希土類元素高温PTCセラミックスの開発など8件、電気・電子・情報関連技術では、生態心理学における「衝突までの残り時間」を利用した衝突防止装置の開発とロボットの群行動形成への応用など5件、人間工学・医療関連技術が日常的に利用可能な客観的疲労計測・管理システムの開発など、3件、ロボット関連技術がワイヤ式自重補償装置を備えた6足歩行機械による難所調査技術の高度化で、合計33件となる。
同財団では、独創的、先進的な研究開発テーマを選定したとしている。33件の助成総額は3975万円。
また、課題提案型研究助成として2010年度は、車両の軽量化につながる工学的研究として2件助成する。一つが自動車部材(金属材料、無機ガラス材料)の、プラスチック材料への置き換えを目指す研究「プラスチック材料に耐擦傷性・耐候性を付与する有機・無機ハイブリッドコーティング材の設計指針構築」。もう一つがポリプロピレン樹脂の剛性を上げて薄肉化を図るもので、ポリプロピレン樹脂に添加剤を加えて結晶化を制御しベニア板構造の新規材料創製を目指す「ベニア板構造を形成する新規ポリプロピレン成形体の研究開発とその応用」。研究機関は2年間で、助成総額は、新規決定の2件と昨年度決定1件の2年目分をあわせ、1613万円。
さらに、同財団では研究成果を普及させ、研究の充実・発展を図るため、国内外で行われるシンポジウム・フォーラムの開催費や海外の学会などへの渡航・宿泊費に対する助成、ブダペスト工科・経済大学など、海外からの研究留学者の受け入れ助成、財団ニュースの発行なども広く活動を行っており、これらに総額942万円助成する。
《レスポンス 編集部》
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